西原良三青山メインランド社長が考える社員の育成とは

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経済指標を見ると、日本の経済は思った以上に伸びていないと感じる人が多い中、毎年2桁以上の成長を続け、2018年度には売上高が400億円に到達、経常利益も20億円を突破するなど、着実に全身をし続けるのが株式会社青山メインランドです。

株式会社青山メインランドで代表取締役社長を務める西原良三さん、1988年の創業以来、バブル崩壊リーマンショックを経験する中で30年で株式会社青山メインランドを大きく成長させることができました。もちろん西原良三さんの功績が大きいですが、実際に動くのは社員たちです。社員たちがなぜここまで頑張れるのか、そのあたりをまとめました。


まず1つ挙げられるのは、キャリアパスが明確に示されている点です。株式会社青山メインランドのキャリアパスを見ると、最初はスタッフとして能力開発などを行い、係長からはシニアスタッフとなり、若手のサポートなどを実施。課長からはマネジャーとしてチームを管理、部長代理からはシニアマネージャー、本部長からはゼネラルマネジャーと与えられた役割をその役職の人間が果たせるような感じになっています。キャリアパスが明確なので、自分はどこをどのように目指せばいいのかがはっきりしているので、努力のし甲斐があるというわけです。

 

青山メインランドでは、営業と開発、主に2つの職が用意されています。コンサルティング営業職では、電話営業を通じてアプローチを行い、資産運用型マンションの説明をしていきます。不動産の知識があることが当然求められますが、資産運用の知識も必要です。賃貸管理や開発、融資など色々な業務もあり、これは開発などのセクションになります。営業職に比べると営業手当がない分、給与面ではやや下回る感じもありますが、営業手当は休日出勤など色々なものが付随されるものなので、働きやすさというのがあるかもしれません。どちらの職種も通勤手当や資格手当、住宅手当があり、青山メインランドが管理する物件であれば3万円が支給されます。営業手当がある分、ボーナスがないなど、どちらもなるべく同じような金額になるよう調整され、その中で、結果を出した人が多くもらえるような形になっています。

西原良三さんが掲げる企業理念、情熱を社員たちにももってもらうため、青山メインランドでは独自の育成制度、青山アカデミーを設け、研修を行う環境を整えています。研修は多岐にわたり、新人研修ではビジネスマナーやパソコンスキルなどを学びます。宿泊研修を行うだけでなく、研修が終わればいきなり即戦力として働けるよう、営業実践研修を行います。営業に対する意識をより研ぎ澄ましてもらうためといっても過言ではありません。一般のスタッフに対してはフォロー研修を実施、幹部候補生を育てる次世代育成研修は、青山メインランドのことを本当に理解しているのか、現状の経営に関する課題を見ながら、次世代につなげていくためのスキルなどを学びます。管理職に就く役職者は、中堅・上級管理職研修を受けます。部門ごとに専門的なスキルを向上させるための研修などをやり、全体的な底上げを図るのがポイントです。

時には自分の至らなさを痛感させられ、悔しい思いを研修であったり日々の業務であったり経験することになる社員たち。しかし、それらの悔しさを乗り越えて成長し、青山メインランドに必要不可欠な戦力へと成長するわけです。西原良三さんはそのあたりを踏まえて準備を進めてきたといえるでしょう。もちろん、福利厚生も充実させており、自社ブランドのマンションを社宅にできたり、居住用マンションを購入する際の特典も用意しています。軽井沢にある保養所の使用、会員施設の利用、1人あたり月額5,000円の交流費が与えられ、社員同士の交流に使えるというユニークな制度も用意しており、西原良三さんは細部までしっかりと考えています。

実際に結果を出した社員たちは旅行に連れていってもらえ、韓国やシンガポールセブ島といった場所へ旅行に出かけます。情熱を持って仕事に取り組んでもらうべく、何事にも全力投球なのが青山メインランドの特徴で、特に野球やサッカーなど会社の部活動もまた真剣そのもの。どの分野でも全力投球を行えるのもまた西原良三さんのイズムが多くの社員に浸透していることが言えます。

創立して30年、ここまで持たせられる企業は全体を見ても5000社に1社であり、その中の1社が青山メインランドです。女性が3割以上いて、年収もそれなりの金額、出世するまでが早いのもこの会社の特徴です。がんばったものが報われる、そんな当たり前な環境こそが青山メインランドを成長させ、西原良三さんが積み重ねてきたものをさらに発展させていくことができています。今後、500億円、1000億円と売り上げを増やしていくことでしょう。